加齢や疾病による困ったこと相談の目安

みなさん、こんにちは。代表の大山です。

前回の”介護保険概要”では、「日常生活で困ったことが起こったらまずは相談」と記しましたが、どのような状態になったら相談すればいいのか考察したいと思います。

介護サービスは介護予防でも使える。

現在の介護予防サービスは、自治体が実施している「日常生活支援・総合事業」で受ける事ができます。介護予防サービスは、要介護とまではいかないものの生活するうえで何らかの支援が必要な方が対象です。要支援者だけでなく、基本チェックリストによる事業対象者も受ける事が出来ます。

※日常生活支援・総合事業は自治体の行う事業で、国が実施主体である介護保険とは異なるのですが、便宜上アクロスでは日常生活支援・総合事業も介護保険の一部として説明します。

次に日常生活での困ったこと(福祉ニーズ)が発生していると思われるケースの一例を挙げます。

①何らかの疾患により、身体機能や認知機能が低下した状態

何らかの疾患により入院し、身体上もしくは認知機能に障害が出てしまった等のケースですね。退院時の状態により要介護または要支援の認定が望ましいとされれば、必要な手続きを勧められると思います。

②フレイル・サイクルの疑いがある状態

フレイル・サイクルのフレイルとは、英語の「frailty」(弱さ・虚弱)という意味から来ています。

どのような状態かというと、加齢や慢性的な疾患により筋力が減少すると、基礎代謝が低下し、エネルギー消費量も低下します。エネルギー消費量が少ないと食欲が低下し低栄養となります。低栄養の状態が筋力の減少を引き起こし、悪循環へとつながる状態です。

また、活動量も減少し、認知機能の低下や社会交流の減少にもつながります。

③社会参加活動の減少した状態

※フレイル・サイクルの補足となります。筋力や反射神経の低下により、今まで乗っていた自動車やスクーター、自転車等に乗れなくなったり、長い距離が歩けなくなると社会参加活動量が減少し、フレイル・サイクルに陥りやすくなります。家族の仕事が忙しかったり車の運転ができない、公共交通機関の使用が難しいなど社会活動が制限されている場合にもリスクは高まります。

福祉ニーズを認識しないケースはかなり多い

①のように急激に身体機能などが低下するケースでは、本人も介護サービスの必要性を認識している場合が多いのではないかと思います。しかし、②のように徐々に身体機能・生活環境が悪化してくるケースでの高齢者は、介護サービスの必要性を認識しないことが多いかもしれません。

悩まずに相談

要介護状態でなくても、介護予防で介護保険は使えます。自分や家族、近隣住民が「体力が落ちた気がする」「忘れっぽくなった」「移動が大変になった」「人と会う機会が減った」などの困った状態になったら、悩まずに相談しましょう。